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 こんばんは。


 このところ吉本芸人等で話題のオンラインカジノについて、7球団14人が新たに行っていたと自己申告したという記事があったので、取り上げてみました。

 NPBは、オンラインカジノを巡って12球団に要請していた調査の結果を公表しまして、その結果が新たに7球団14人の自己申告があったということでした。
 いずれも単純賭博罪の公訴時効である3年以内の案件で有罪になり得るということです。
 今回の件については、各球団が内容を精査・確認した上で適切に対応するということで、足並みは12球団同一というわけではないようです。

 まずは、これだけの人数の自己申告があったことについて、案の定というべきか、もっと人数はいるのではないかと思ったというべきか、何ともいえません。
 オンラインカジノが違法であることは既に知られていたことであるとは思いますが、それにもかかわらず無料版のCM等が気軽にそこら中で流れていましたから、これを誤解してしまった人は少なくなかったかも知れません。
 私がこれまで仕事で見てきた人達の中にもオンラインカジノで身を崩してしまった人が相応におり、もっと社会問題化すべきと思っていたところで、昨今ようやくこうした件が話題になったとは思っています。
 おそらく実数はもっと多いのだろうと思いますが、こうした著名人がいわば見せしめ的に話題となることで世の中に対して警鐘を鳴らそうと考えているのかも知れません。

 ここで、プロ野球におけるオンラインカジノについては、オリックス所属の山岡さんが先週に話題になっていました。
 山岡さんは自粛ということになったわけですが、他の人達の処遇は同等になるのでしょうか。
 NPBは各球団ごとに対応を任せるということとしているようですが、率直に言ってこれでは公平ではないと思っています。
 処分についてはNPB全体で統一しなければある球団だけが甘いなどといわれてしまい、球団ごとにファンから信用を失う等の問題が起きかねません。
 また、例えば球団側が公表を躊躇うことで、週刊誌等が後日どの球団の誰がオンラインカジノを行っていたもののそれを伏せていたという報道を出した場合、その際には傷が大きくなりかねません。
 そういったことを球団ごとの対応に任せるとすれば、球界そのものが信用を失いかねませんし、私は統一された処分がなされるべきであると思っています。

 これから開幕を迎えるに当たって、オンラインカジノ問題によって自粛する選手が出てきてしまうとすれば、それによって戦力ダウンが生じることはありうることと思います。
 これについては、ライバル球団だけでなく、私が応援している阪神についても他人事ではないと思っています。
 それでも、私としては、球界の信用を維持するためには、公平にある程度の戦力ダウンがあったとしても相応の処分を通過しなければならないのではないかと思っているので、今後どの程度明らかになるのかは注目したいところです。

 また、今回は自己申告で14人が明らかになりましたが、これ以上出現しないことを願ってはいるものの、これで済まないかもしれません。
 私としては、処分を下されるにしても、申告した人とそうでない人とで処分の重さを変えてほしいと思います。
 自首というものの捉え方の問題もさながら、自己申告によって調査側の負担を軽減できるというメリットも大きいですし、加えて隠し通そうとした悪質性も考えるべきでしょうから、自己申告した人は軽く、調査結果で発覚した人は重くというようにするべきであろうと思いました。
 そして、そういう処分の軽重を考えるためには、やはりNPBが統一した処分方針を示してこれを適用すべきと思いました。


 また思いついたら書きます。ではでは。


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三枝康裕 | スポーツ関連 | comments(0)  | trackbacks(0) | 23:33

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